ぽこぺんです。
コロナワクチンの接種が日本でも進んでいますが、感染者数の増加は抑えられていません。
また、現役世代向けの接種はワクチンの供給の問題から停止しつつあります。
コロナの影響で仕事の仕方が変わりましたが、世界的にその影響は若い世代や現役世代に影を落としているようです。
日経新聞電子版に興味深い記事がありました。
「ロスト・ジェネレーション（失われた世代）」。この言葉が米欧に広まったのは、およそ1世紀前だという。米作家のアーネスト・ヘミングウェイが1926年に世に出した「日はまた昇る」などで知られるようになった。
7月12日 日経新聞電子版「「コロナ世代」を癒やせるか 精神と経済の傷深く」
2度の世界大戦や大恐慌の時代を生きた若い世代には、埋めがたい喪失感が残った。ケネディ元米大統領の暗殺やリーマン・ショックにも同じことが言える。そして新型コロナウイルスのパンデミック（世界的流行）である。
命や暮らしの危機ばかりではない。感染症の拡大を防ぐ都市封鎖や行動規制は、90年代後半以降に生まれた「Z世代」から多くの機会や経験を奪った。「C（コロナ）世代」「コロニアル」「ベビー・ズーマー」――。たとえ呼び名が違っても、若い世代が負った傷の深さに変わりはない。
コロナによる不景気や行動規制は世界大戦にも匹敵する傷を若い世代に残しているようです。
記事では各国のうつ病の発生率の変化と年代別の資産について以下のグラフを載せています。
うつ病の発生率はコロナ前後で各国とも２倍かそれ以上に上昇しているというグラフには驚きます。
世界的に生活の制限が著しいことは急激な変化で多くの人にストレスを与えているということの証左ですね。
次に生まれた年代での富の形成の格差について、1990年代生まれの資産形成が著しく低いということです。
米セントルイス連銀は過去の趨勢から見て、米国民が19年時点で得られたはずの実質資産（中央値）を推計した。90年代生まれの実際の保有額は、理論値を50%下回る。金融危機の影響もあって、Z世代の資産形成はほかの世代より遅れていた。この悩みもコロナ禍で深まりかねない。
同上
これは米国のデータかつ、2019年というコロナのパンデミック前のデータとなりますので、日本にそのまま当てはめられるかはわかりません。
ただ、1980年代～90年代生まれの若い世代が過去の傾向と比べても資産形成に不利ということ自体は、日本で言われる若者の低所得・低賃金化と類似しているように思います。
こうした傾向は、長期で悪い影響を国に及ぼしそうです。
親に移動を制限された子どもや、失業者を出した家庭の子どもは、心的外傷後ストレス障害（PTSD）の発症率がそうでない子どもの3倍、2倍に上がっていたらしい。
同上
米連邦準備理事会（FRB）のインフレ退治が引き金となった80年代初めの深刻な不況はどうか。このころに成人した若者の寿命は縮み、同時期に労働市場に参入した若者には所得の目減りや婚姻率の低下といった特徴がみられた。米経済学者ハンネス・シュワンツ氏らの分析である。
日本でも就職氷河期世代といわれる世代は低い所得と低い婚姻率によって少子化に拍車をかけていると言われていますので、不景気や経済的な不安定がいかに人の生活に悪影響を与えるかを証明した分析と言えそうです。
記事では、このような状況を受けて世界的に若者が起業する動きが活発になっていると紹介しており、苦境から脱するために、もがきながらも前向きに生きる世界の若者がいることを紹介しています。
日本の若い世代は会社などの組織に属することで安心感を得ようという傾向が強い気がしますが、そこから得られる給料だけに頼らない収入確保を意識して学生生活や若年期の社会人生活を送ることが必須になってきたと感じます。
つまり、最近言われる副業の確保ですね。
これも起業の一種に当たると考えれば、日本でも世界同様のムーブメントが起きているのかも。
ぽこぺんは30代ですが、ここに至ってようやく副業とか本業以外に収入を確保することの大切さを痛感しています。
投資を始めたこともそうですが、今は不動産投資の開始に向けて勉強中です。
まぁこのブログはほとんど収入を生み出せていないのが残念と言うか、もっと頑張らなきゃと思っているのですが…。
YouTubeもやってみたいけど…どんな動画が良いのかというアイデアが今の時点ではないですね。
旅動画とか楽しそうだけど、そんな動画を撮れるほどの時間が…。とか思ってます。
それからもう一つ。
うつ病などの精神疾患について、完全に個人の意見ですし万人に当てはめられる根拠のあるものではないかもしれませんが、支えてくれる人の存在の大切さを感じています。
ぽこぺんの場合は家族です。
現在ぽこぺんも体調を崩して休職中ですが、支えてくれる家族がいて良かったと本当に思います。
これで独り身だったら今頃ニートとか引きこもりになってしまっているかもしれません。
日本の若者はこの記事でも触れたように、低賃金による婚姻率の低下という最中にいるのですが、個人的な考えでは、本当に互いを支えられる相手に出会ったのならば低賃金・低所得でも結婚していいのではないかと思います。
経済合理性の観点からも、1人より2人の方がスケールメリットが働くので、1人当たりの家賃が下がったり食費が下がったりしますので、合理的ともいえます。
暗いニュースや不景気が続きますが、それでも前を向いて、強く生きていくことが求められる時代に生きているということを胸に、ぽこぺんも早く仕事に復帰し、平凡サラリーマンのFIREへの道のりを伝えていきたいと思います。
小さな一歩でこつこつと。
